ESGとは、環境(Environment)、社会(Social)、ガバナンス(Governance)の頭文字を取って作られた言葉です。
温暖化や水不足などの環境問題、人権問題や差別などの社会問題など、人類はさまざまな課題に直面しています。
企業が長期的成長を目指す上で、ESGの3つの観点が配慮できていない企業は、投資家などから企業価値毀損のリスクを抱えているとみなされます。
そのため、ESGに配慮した取り組みを行うことは、長期的な成長を支える経営基盤の強化につながるという考え方が世界中で広まっています。
持続可能で豊かな社会の実現を目指すESGへの取り組みは、今後も拡大していくと考えられます。

また、ESG投資とはESGに配慮した企業に対して投資を行うことです。
ESGが投資で重視されるようになった背景に、国連が2006年に責任投資原則(PRI)を提唱したことが挙げられます。
2015年には日本の年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)もPRIに署名し、国内においてもESG投資が進んでいます。
短期的な利益追求の側面からの企業の評価方法を転換し、気候変動や世界的な労働環境の変化などのリスク対応を含めて企業の長期的な持続可能性を評価する投資が求められています。

また、似たような言葉にSDGsというものがあります。
SDGs(エス・ディー・ジーズ:Sustainable Development Goals/持続可能な開発目標)とは、発展途上国のみならず、先進国も含めて世界全体が取り組む国際目標です。
地球上に存在する人の全て、誰一人も取り残さないことを誓うものであり、17の目標と169のターゲットから構成されています。SDGsは、持続可能なより良い世界を目指すことを目的に、国・地方団体、企業の全てを含んだ最終目標を明確にしたものです。
企業の利益が最優先されるわけではなく、SDGsが掲げる目標を経営戦略に組み込むことで、持続的に企業価値が向上するという考え方です。
一方のESGは、顧客・取引先・株主・従業員・地域などへの配慮として考えられており、企業の長期的な成長に影響する要素という考え方です。
企業がESGに注目して日々の事業活動を展開することが、結果としてSDGsの目標達成につながっていくという関係性にあります。